スポーツ用品情報システム研究会-用語集

	（財）流通システム開発センター
	1972年に通産省（当時）の外郭団体として設立された、我が国の流通情報システム化を推進するための専門機関。「流通情報システム化の基盤整備」「ＰＯＳシステムと商品情報データベース（JICFS-RDB）」「ＥＤＩの標準化」「流通システム開発」「国際協力」「実態調査、広報活動」「研究会主催」等の基盤整備事業、研究開発事業、国際国内標準化活動、普及推進事業を担当。ＪＡＮコードをはじめとする各種コードの基盤整備を最重要と位置付けて標準化普及整備活動を進めている。Ｓ研発足当初から平成8年までは当センターの研究会の一つとして支援されていました。

	ＥＡＮ（国際ＥＡＮ協会）
	ＥＡＮ（ＥｕｒｏｐｅａｎＡｒｔｉｃｌｅＮｕｍｂｅｒの略）、ブラッセル（ベルギー）に本部をおく国際ＥＡＮ協会の組織とこの協会が提供するＥＡＮ標準システムの総称。ＵＣＣ（米国コードセンター）と共に、流通業のバーコードやＥＤＩメッセージ、取引コード等に関する国際的な標準化推進機構。英、仏、独などヨーロッパ１２ケ国の流通関連のシステム標準化団体が加盟設立。1978年に日本（流通システム開発センター）も加盟国となった。現在９８の国と地域が加盟。

	ＵＣＣ（米国コードセンター）とＵＰＣ
	ＵＣＣ（ＵｎｉｆｏｒｍＣｏｄｅＣｏｕｎｃｉｌ，Ｉｎｃ．）は、1973年に本部を米国オハイオ州デイトンに設立された北米をテリトリーとして活動する流通情報システムの標準化推進機構。共通商品シンボルコードＵＰＣ（ＵｎｉｖｅｒｓａｌＰｒｏｄｕｃｔＣｏｄｅ）を制定し普及促進をおこなっている。ＥＡＮと共に、ＥＡＮコードＵＰＣコード体系をはじめ標準ＥＤＩメッセージ、ロケーション（企業・場所）識別等の国際標準化を進めている。

	ＪＡＮ（ Japanese Article Numberの略称・日本統一商品コード）
	わが国における唯一の共通商品コードとして通産省の外郭団体である流通システム開発センターが各業界での採用を薦めている国、メーカー、アイテムを固有のコードとするバーコードを制定する単品商品コード。スポーツ用品業界では1986年に採用を決定している。アメリカではＵＰＣ(Universal Product Code)、ヨーロッパ、オセアニア、アジアではＥＡＮ(European Article Code)として互換性のある国際的な共通商品コードである。

	ＩＴＦ（ Inter Leaved Two of Fiveの略称）
	集合包装品のダンボールなどにマーキングするための商品コード。ＪＡＮコードをベースにコード化されている。14桁が国際標準。日本国内に限って16桁も運用されている。

	ソースマーキング
	ＰＯＳシステムを対象とする商品に、メーカーあるいは発売元の生産、出荷段階で商品包装や容器の一部にバーコードシンボルマークを印刷する事。（JAN・ITFコード等）

	グローバルロケーションナンバー（ＧＬＮ）
	流通ＥＤＩの進展により、受発注や商品情報、あるいは物流や代金決済等の情報交換が多様化拡大しつつある中で接続相手先企業や事業所間を唯一に識別するための「共通企業／事業所識別コード（１３桁）」。

	Ｓ研（スポーツ用品情報システム研究会の略称）
	1987年に発足したスポーツ用品業界におけるデータ交換、商品コード、伝票などの標準化を推進することを目的とした任意団体。業界のメーカー、卸、小売の正会員とコンピュータメーカー、ネットワーク業者などの賛助会員で組織化されている。

	ＳＰＯ－ＮＥＴ（ＳＰＯ－ＮＥＴ21)
	スポーツ用品のメーカー、卸が個別で運営していた小売店向け在庫照会＆発注システムなどのサービスを共通のパソコンで利用できるようにするため協調して運営する組織体。詳細はこちらから、ホームページを参照してください。

	ＪＳＲ（日本スポーツ用品協同組合連合会の略称）
	1999年に法人化されたスポーツ用品小売店の全国組織。平成13年標準ＰＯＳシステムの開発事業を行い現在普及啓蒙中。普及に伴って平成14年12月より一括データ処理ＥＤＩセンター立ち上げて運用を開始。ＪＳＲ－ＥＤＩ：ＪＳＲ－ＰＯＳシステム対応のデータ交換の総称名。

	ＰＯＳ（ Point Of Salesの略称・販売時点情報管理）
	小売店頭において、商品を販売したときに１品単位で情報を収集し、コンピュータで管理するシステム。ＰＯＳ対応のレジスター、バーコード値札などが必須となる。

	ＥＤＩ（ Electronic Data Interchangeの略称・電子データ交換）
	コンピュータ、ネットワークを介して電子的に、受発注、配送、支払などのビジネス情報をやり取りすること。特に標準化されたものを一般のデータ交換とは区別してＥＤＩという場合が多い。

	ＪＩＣＦＳ（ Jan Item Code File Serviceの略称・ＪＡＮ商品コード管理サービス）
	通産省の外郭団体である流通システム開発センターが管理し、標準化を進めている商品分類の統一管理。流通業界におけるＪＡＮコードと商品属性情報の収集、登録、更新にかかる作業負担を軽減するための共通データベースサービス。

	ＰＬＵ（ Price Look Upの略・価格ファイル参照の意）
	ＰＯＳレジによるデータ収集において、バーコード自体には売価、原価などの情報を持たず、レジスターまたは親機に価格などの情報を登録する方法。必ず価格などのマスターが別途必要になるが、豊富な情報を管理できる。

	Ｓ研フォーマット
	業界ＥＤＩ（商品情報・納品情報・発注情報・在庫情報・請求情報・支払情報等を電子的にデータ交換する）の為に情報の項目・並べ順等、Ｓ研が標準化したファイル形式の定義フォームの総称。現在従来のホストコンピュータ間でのデータ交換用に加えて、パソコンを利用してのデータ交換用も「ＰＣフォーマット」と総称して標準化定義されています。ＪＳＲ－ＥＤＩの支援一環として「ＪＳＲフォーマット」も追加されています。

	ＨＴ（ＨandｙＴerminal ）ハンディターミナル
	携帯用端末機器の一つで、メモリ、計算、印刷などの機能を持ち、データ処理とパソコンとのやり取りをその場で直ちに行う機器。

	ＤＭ（Ｄirect Ｍail ）ダイレクトメール
	宛名広告、広告主が選択した特定の顧客当てに、印刷物などを郵送する宣伝方法。

	ＱＲ（ Quick Response ）クイックレスポンス
	取引企業間のパートナーシップの確立を基礎に適切な商品を、適切な時期に、適正な価格で、適切な場おいて提供するシステムで、最小のリードタイムと最小のリスクで、しかも最大の競争力をもつ仕組み。

	ＰＤＡ（ Personal　Digital　Assistants ）携帯情報端末
	情報を集め、整理し、伝達する事で仕事を手助けするための小型携帯可能端末。

	イントラネット
	インターネット技術を使って構築した企業内情報システムの事。情報検索システムのＷＷＷ（ワールドワイドウェブ）とブラウザソフトの技術を組み合わせた情報共有型（サーバー・クライアント）のシステムをさす。

	RFID (Radio Frequency Identification)
	リーダを使い無線でデータ通信を行い商品情報取得や登録が行えます

	プロトコル
	コンピューター同士の間でデータやメール、メッセージ等のやり取りをするために必要な手順や方法に関する取り決め、規則のことです。日常生活で言うと「言語」に相当するもので、例えば片方は日本語、もう片方は英語で喋ると、言語が異なるためお互いに意思を伝えることができず会話が成立しませんが、同じ言語を喋ると意思を伝えることができるのと同じことです。「プロトコル」はいってみればコンピュータの「共通言語」のようなものです。インターネットのような世界中をつなぐ大規模なネットワークまで、コンピュータ同士の間でいろいろなデータのやり取りをするにはこの「プロトコル」が使われますので、やり取りするコンピュータそれぞれで同じプロトコルを使用するよう設定しなくてはいけません。一般的によく使われているプロトコルには、「TCP/IP」があります。

	TCP/IP
	「TCP/IP」とは、もっとも広く用いられているネットワークプロトコルの1つで、インターネットの標準プロトコルとなっています。また、ネットワークプロトコルは異なったOS (Operatiog System : WindowsやMacＯＳ、UNIXなど)が導入されている異なったマシン同士でも情報の通信ができます。 TCP/IPの特徴としては以下のようなものが上げられます。コンピューター間でよく使われているプロトコルメーカー固有のプロトコルでないため、誰でもコンピュータに組み込むことが可能な事

	IP( Internet Protocol )インターネットプロトコル
	IPアドレスとはネットワークに参加している機器の住所付けやケートウエイとホストの間の通信経路を定義するプロトコルのこと。インターネット、ネットワークに接続されているコンピューターには、IPアドレスが必ず割り当てられます。

	リテイルサポート
	リテイルサポートとは小売店支援の事です。メーカーあるいは卸売業者が小売店を支援するさまざまな活動の事です。以前までは自社製品を売っていただいている小売店に対しての営業マンの役割の大半は、商談と納品で占められていたが、安定成長時代を迎え、小売店の出店スピートが弱まり、店舗面積も増えない状況の中で、限られた売場でいかに他社に差がつけられるかが大事になり、小売店が売上げを伸ばすための有効な提案を、営業マンが行う必要が出てきました。この営業マンの提案活動がスムーズに出来ように考えられたのがリテイル・サポートです。内容的にはチラシなどの販促支援、情報の提供・収集・管理代行、売場の展示や演出の提案、セールスマン教育などが、目に見える一般的なものです。