共通商品コード（ＪＡＮコード）
１．共通商品コードの意義としくみ
　スポーツ用品業界では昭和６１年９月、（社）日本スポーツ用品工業協会において、ＰＯＳシステムやオンライン受発注システムに使用する際の業界統一商品コードとしてＪＡＮ(Japanese Article Number)コードを採用することを決定しました。
　本章では、このＪＡＮコードの仕組みとその利用の仕方を中心に解説します。
（１）　ＪＡＮコードとは
　ＪＡＮ(Japanese Article Number)コードは、わが国の共通商品コードとして流 通情報システムの重要な基盤となっています。
　ＪＡＮコードはバーコードとして商品などに表示され、ＰＯＳシステムをはじめ、受発注システム、棚卸、在庫管理システムなどに利用されています。
　さらに公共料金等の支払システムへの利用など利用分野の拡大がみられます。
　ＪＡＮコードは、アメリカ、カナダにおけるＵＰＣコード(Universal Product Code)及びヨーロッパ、アジア、オセアニアなどにおけるＥＡＮコード(European Article Number)と互換性のある国際的な共通商品コードです（ただし、米国、カナダに商品を輸出する場合は、ＵＰＣコードを表示しなければなりません）。
　コード体系は、標準タイプ（13桁）と短縮タイプ（８桁）の２つあります。どちらも、最初の２桁が国コードで日本の場合「４９」及び「４５」、次の５桁（短縮は４桁）が商品メーカーコード、次の５桁（短縮は１桁）が商品アイテムコードを表わします。最後の１桁はチェックデジットと呼ばれる誤読防止のための桁です。
図表１　ＪＡＮシンボル
（２） ＪＡＮコードの現状
① ＪＡＮ商品メーカーコード登録コード数
  標準コード 99,974コード  
  短縮コード 8,442 コード （1998年12月末現在）
② 　文化用品、耐久消費財、身の回り品などの一部に、まだソースマーキング率の低い分野がありますが、業界をあげてＪＡＮコード導入を研究、推進していこうとする積極的な業界もあります（ＤＩＹ用品、仏具、パソコンソフトなど）。
　特に、繊維業界ではＱＲ(Quick Response)の仕組みが推進されており、使用される商品コードは、ＪＡＮコードが前提とされています。
③ 登録利用分野の拡大
・ これまでソースマーキングの主な対象であった消費財にとどまらず、生産財への利用も増えています。
・ コンビニエンスストアにおける公共料金支払システムにおいては、料金支払帳票にＪＡＮコードを表示し、これにより、料金請求（帳票発行）企業や地方自治体が特定されます。現在では、公共料金（電気、ガス、水道、電話など）に加え、通信販売代金、クレジット利用代金、保険料、塾の授業料の支払いな　ど、利用が拡大しています。このため、商品メーカーコードの登録主体も、製造業、流通業のほかに自治体、公共機関（市町村、水道局）、クレジット・通販、サービス業など多岐に広がっています。
・ ＪＡＮコードは、商品メーカーにおける出荷管理、卸売業における入出荷管理、在庫管理、小売業における入荷検品など物流システムの分野でも利用されています。
　特に、小売業においては補充発注の際に棚札のＪＡＮコードを読み取ることで商品を正確に把握し、効率的に補充発注の作業が行われます。
・ ＪＡＮコードは受発注データ交換や商品マスター情報交換、あるいはリテイル・サポート・プログラムの１つである棚割管理情報交換などにおける重要かつ共通の商品コードとしても利用されています。今後、これらの情報がＥＤＩにより交換されることにより、ますますその役割は重要性を増していくものとみられます。
・ ＪＡＮコードをその構成要素としてコードの中に組み込んでいる集合包装用のバーコードであるＩＴＦの普及にも大きく貢献しています。
図表２　ＪＡＮ商品メーカーコード登録企業数の推移

（各年３月末現在）
年
累計登録企業数
年
累計登録企業数
１９７９年
８０年
８１年
８２年
８３年
８４年
８５年
８６年
８７年
８８年
２７
５３
８６
２１７
１，７４４
５，２３１
１１，０１６
１９，２５０
２６，４４０
３２，５３７
１９８９年
９０年
９１年
９２年
９３年
９４年
９５年
９６年
９７年
９８年
３８，５５１
４４，７２３
５０，５７６
６６，３４５
６８，８５４
７２，６２３
７７，７４２
８３，４７４
８９，１０４
９２，６７７

※ 1992年３月末分より、書籍・雑誌コード用10,000件分を含む。
（３）　ＪＡＮメーカーコードの申請・取得の手続き
　わが国では、商品メーカーコードの管理は財団法人流通システム開発センター・流通コードセンターが行っています。ＪＡＮコードを使用するには商品メーカーコードの割当てを受ける必要があります。登録申請は、最寄りの商工会議所または商工会の窓口に、申請書に必要事項を記入、捺印（社印、担当者印）し、提出します。
図表３　商品メーカーコード
～申請から印刷・更新まで～
（注）　○数字は、手順を示す。
（４）　ＪＡＮコードの制定と経緯
図表４　ＪＡＮコードの制定と普及の経緯
年
主　な　動　き
１９７４年
 通産省からの委託を受け、ＰＯＳシステムの研究を開始。
主に食品、雑貨を対象とするＰＯＳシステムにおける共通商品コード
・ シンボルとして米国のＵＰＣ、欧州のＥＡＮに準拠したシンボルを採用する方向となる。
米国では食品・雑貨を中心に採用されたＵＰＣコード12桁を制定。
７７年
 共通商品コードの国際管理機関ＥＡＮが国コード（２桁）を含めたＥＡＮコード13桁を制定。
７８年
 ４月、「共通商品コード用バーコードシンボル」としてＪＩＳ（日本工業規格）化（ＪＩＳＸ０５０１）。
（財）流通システム開発センター内に設けられた「流通コードセンター」が共通商品コードの国際機関であるＥＡＮに加盟し、国コード“49”を取得。
１２月、流通コードセンターで「商品メーカーコード」の登録受付を開始。
８２年
 食品・雑貨のソースマーキング率が約１０％となる。
その後、ＪＡＮ型ＰＯＳの導入が本格化。
８６年
 食品・雑貨のソースマーキング率が約９０％となる。
９１年
 「商品メーカーコード」の登録企業が５万社を越す。
９２年
 １１月、追加の国コード“45”をＥＡＮから取得。
９５年
 ５月、国コード“45”による付番開始。
２００１年
 ＪＡＮ商品メーカーコード９桁化付番開始予定。
注）参照：第２章５．２００１年　商品メーカーコード９桁化導入について